Jリーグが開示している経営情報などからクラブの経営状況を探る「Jリーグ財務診断」。第3回は、Jリーグがスポーツ専門ストリーミング(動画配信)サービス「DAZN(ダ・ゾーン)」と結んだ10年2100億円の大型契約、いわゆる“DAZNマネー”が与えているクラブ経営への影響に注目する。
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日本サッカー界に大きな節目が訪れた。Jリーグは2017年1月、英パフォーム・グループが運営する動画配信サービス「DAZN」と放映権契約を締結したと発表した。その金額は17年からの10年間で何と2100億円。スカパー!の契約が年間50億円程度といわれており、実に4倍超にあたる破格条件だった。
そもそも「DAZN」とは何か。まずは基本的なところからおさらいする。ロンドンを拠点とし、ベルリン、ミュンヘン、東京にオフィスを構えるパフォーム・グループが運営するスポーツ関連の動画コンテンツ配信サービスである「DAZN」は、16年に欧州、日本でサービスを開始。現在は海外サッカー、野球、バスケットボールなど130以上のコンテンツ、年間6000以上の試合をネットでストリーミング配信している。日本では基本的に月額1750円で見放題となり、テレビ、スマートフォンなどで楽しめる。
これまでのスカパー!に比べても格安といえる視聴料にも関わらず、なぜそこまで巨額の投資ができたのか。パフォーム・グループのCTO(最高技術責任者)を務めるフロリアン・ディデリクセン氏は「・・・
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