サッカーＪ２・大分トリニータの運営会社の主要株主を務める貸し会議室大手ティーケーピー（ＴＫＰ、東京）が、大分市の中心部にサッカー専用スタジアムの整備を検討していることがわかった。
既存の市営陸上競技場を改修する方向で市などと本格協議に入る考えで、実現すれば、専用サッカー場の整備手法としては珍しいケースとなる。

　ＴＫＰの河野貴輝社長が読売新聞の取材に応じ、構想を明らかにした。具体的には、ＪＲ大分駅から約２キロ・メートルの市街地にある市営陸上競技場を改修し、２０２８年以降に１万５０００人規模を収容できるサッカー専用スタジアムとして開業することを目指す。改修費用は３０億円程度を見込む。

　大分トリニータが現在本拠地として使用している大分県営施設もサッカー専用ではなく、同駅から約６キロ離れている。河野氏は、将来的に新スタジアム一帯に商業施設やホテルも誘致することで市中心部の活性化につなげたい考えだ。

　ＴＫＰはすでに市などに打診しているといい、市が今後、公共工事に民間の技術やノウハウを取り入れる「ＰＦＩ方式」を採用し、ＴＫＰの提案を受け入れる可能性がある。

　サッカー専用スタジアムは各地で整備が進み始めており、九州では今年１０月、長崎市に「ピーススタジアム」がオープンした。スポーツ庁によると、ＰＦＩ方式を活用して陸上競技場をサッカー専用スタジアムに改修した例はないという。
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