放映権料は400億円を突破か…難航する『‘26年W杯』中継交渉　地上波から「サッカーが消える日」

“森保ジャパン”がピッチ外で追い込まれている。

来年行われる『2026FIFAワールドカップ　北中米大会（以下、W杯）』での日本向けの地上波テレビ中継交渉が大詰めを迎えている。来年のW杯は出場国数が従来の32ヵ国から48ヵ国に増加。

それに伴い、放映権料も過去最高の総額400億円超えになることが確実な情勢だ。日本のテレビ局では到底太刀打ちできない金額で、地上波からついに「W杯中継が消える日」が刻一刻と迫っている。

２期目の森保一監督（56）のもと、「本気でW杯優勝宣言」も出ている現在の日本代表。

しかし、強いけれども人気がないというジレンマに陥っている。これまでの日本代表の爆発的人気は地上波によるゴールデンタイムでの生中継が下支えしていた。

キー局のスポーツ担当局員が嘆く。

「W杯の最終関門となるアジア最終予選は必ずドラマティックな展開が起こり、視聴率も30％台が当たり前だった。ところが今回の最終予選では、アウェー戦は全試合地上波はナシでDAZNによる配信だけ。これは過去のW杯予選ではなかった非常事態といえます。ただ、実はこれでも奮闘したほうなんです。宮本恒靖日本サッカー協会会長（48）が直々にDAZNに“営業“をかけて、なんとか最終予選を視聴できる環境だけは整えたのです」