外国人「日本が主導するなら..」東アジアと東南アジア、2046年W杯共催招致報道に東南アジア人の本音とは!?【海外の反応】

東アジアサッカー連盟（EAFF）とASEANサッカー連盟（AFF）が46年FIFAワールドカップ（W杯）共催へ動き出していることが18日までに明らかになった。共催案の中で、日本での開催が実現すれば02年日韓大会以来、44年ぶりとなる。

　複数の関係者によると、3月末に東京でEAFFとAFFのジョイントミーティングが行われ、招致への話し合いがもたれた。具体的には何も決まっていないが、日本を含む東アジア、東南アジア地域での共催案を検討しているという。

　26年北中米大会から参加国が32から48チームに増加するなど、大会規模が拡大する中、1カ国開催へのハードルは上がっている。

　26年北中米大会に続いて、30年も欧州、アフリカ、南米の6カ国開催となっている。

　資金力で群を抜くサウジアラビアは34年の単独開催が決まっているが、W杯を行った場合、同じ大陸での開催は直近2大会は避けるFIFAの方針がある。

　34年サウジアラビアの後は38年、42年の2大会はアジアでの開催はできない流れ。

　次にアジアでW杯開催可能な46年に照準を合わせ、EAFFとAFF両連盟の思惑が一致した。

　FIFAの規定では、1次リーグから準々決勝まで4万人以上収容の会場が14カ所以上、準決勝では6万人以上収容が2カ所、決勝では8万人以上収容が必要となる。日本には現在8万人規模のスタジアムはなく、決勝開催は不可能な状況だ。

４６年のＷ杯招致に動き出すＪＦＡが、聖地・国立を決勝会場とする招致案を検討していることが分かった。東京五輪（開催は２１年）を見据えて、１９年１１月に完成した国立競技場の観客席は６万７７５０席で、Ｗ杯決勝開催にはＦＩＦＡが定める８万人収容を満たす必要がある。ＪＦＡ関係者によれば、可動式観客席を設置することで８万人の基準をクリアできる見込みだという。

　現状で可動席はないが、国立競技場を運営するジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメントの広報担当者は、スポーツ報知の取材に「８万席に対応するプラン、図面や設置案は存在する」と話した。具体化は状況次第になりそうだが、招致活動と並行し、可動式席設置の計画が進む可能性もある。

ＪＦＡが所属する東アジア連盟と東南アジア連盟は３月末、都内で行った会議で、両連盟協働で招致計画が話し合われ、日本、中国、韓国を含む東アジアと、インドネシア、タイ、マレーシアなど東南アジア諸国との共催でＷ杯招致を目指すことが確認された。招致に成功した場合、決勝会場の“争奪戦”は必至だが、日本は国立を主張していく可能性が高い。

　◆Ｗ杯のスタジアム規定　現時点で、４万人以上を収容できる会場が最低でも１４か所以上必要。その上で、準決勝で使用する６万人以上のスタジアムが２か所、開幕戦と決勝で使用する８万人以上の収容人数が求められる。他にも屋根が客席を覆う範囲、バリアフリーなど、細かい条件が定められている。

コメント欄などから海外の反応をまとめました

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